中国大転換三十年史 (全8巻)
CHINA ON CHINA 8-PART SERIES
- 規 格： DVD(英語音声/英語字幕表示機能付版)全8巻(各巻29分)
英文チャプタガイド付
- 制 作： 南西ドイツ放送局/ノルウェー公共放送局共同制作 2013年作品
フランスの名門 JAVA Films＆米国FMG国際配給
- 本体価格： 8巻セット 319,000円 分売各巻 41,800円
- 注文番号： GLA-043
■企画・脚本・監督: エリザベス・シュルツ・コントレラス
第1巻: 毛沢東の虚像と実像
A Dramatic History
「わずかな年月で貧困国家からの脱却を果たした」と、中国の指導者らは国民に熱く繰り返し説いている。そして、1989年に起きた天安門事件を語ることはない。過去25年間この話題はタブーとされているのだ。なぜか？
共産党政権が恐れるのは民衆の動乱だからだ。毛沢東の登場から鄧小平に至る現代史のなかに国民的指導者の虚像が生まれ維持されている過程を見る。毛沢東の肖像画家、Wang
Qizhi 氏ほか多数を取材。
第2巻: 中国の若い世代
A New Generation
現代中国の若い世代の労働観と将来の課題を見る。自分のPR会社を興した若い女性、北京郊外で働く出稼ぎの夫婦、将来を夢見て土木工学科で学ぶ上海の女子大学生の姿をとおして、若い世代の日常を紹介する。なかでも際立つ事例は、
幼子を故郷に残し、夫婦で都市部に出稼ぎに来ている若夫婦である。急速な経済成長を可能にした安価で大量の労働力を提供する人々の実例である。復旦大学周敦仁教授の話を聞く。
第3巻: 天の半分を支える女性たち
More Than Half the Sky
毛沢東は女性の強さと能力を賞賛した。曰く、婦女頂半辺天。 略して、半辺天。それは、纏足や年少婚が廃れていく時代の流れと軌を一にしていた。上海で起業して成功した女性の苦
労話を聞く。しかし、それでも現代中国が男女平等社会でないことは明瞭な事実である。中国の女性たちをとりまく社会的不平等ゆえの問題の数々に光を当てる。そのひとつに農村部の
女性たちの自殺率の高さがある。支援グループの関係者の話 を聞く。
第4巻: 中国の海外投資と外交
The Comeback
世界最大人口を擁する中国のエネルギー事情と産業育成政策がアフリカ進出を加速してきた。大豆やイネなど穀物生産の農業分野での協力も注目されている。その一例が、モザンビークである。2007年からの二国間協力関係による経済発展は年間成長率10％もの勢いを見せる。中国の存在なくしては達成できない数字であるが、中国のこうした存在感の高まりに制限を求めるべきという声が受入国から聞こえてきた。
第５巻: 中国共産党と民主主義
The People and the Power
中国の政治権力は一党独裁であることが露わになるのが全国人民代表大会である。その構成員の3分の2を共産党員が占め、しかも彼らは直接選挙で選ばれた議員ではない。市民の声を代表しているとは言いがたい政治組織であり、民主化を求める人々はウェブ上で声を挙げ始めた。政府当局は押さえ込もうと懸命だ。共産党研究の著書が英語圏で読まれている著者謝春涛、および、新疆ウイグル自治区ディリナル・アブドラさんの声も聴く。
第6巻: 拡大する所得格差
Everything Has a Price Tag
経済成長の影には、所得格差・貧富の差が拡大している皮肉な現象が起きている。農村部では貧困の固定化という負の連鎖が生まれている。住み慣れた村に幼い子供らを残し、都会へ出稼ぎに出る貧しい人々がいる。彼らを待っているのは低賃金労働だけ。アメリカ同様に拡大する社会格差は中国の社会不安の種となる。それは、長期的経済成長に負の要素ではないかと指摘されている。前出の謝春涛と復旦大学周敦仁教授の話を聞く。
第7巻: 映画産業と出版業界
Culture for Billionaires
独立系プロによる佳作時代のあと商業映画の本格的興隆が始まり、発展の気配著しい映画産業。検閲を嫌い、制作者側で自己検閲している作品もある。社会派の作家イエン・リエンコー（閻連科）の話も聴く。中韓合作2009年の大ヒット作「非常完美」は我が国でも「ソフィーの復讐」として劇場公開されたロマンティック・コメディ作品である。女性監督として初の興行成績ランク入りを果たしたエヴァ・ジンらを取材しながら検証する映画産業の30年。
第8巻: 都市と農村の環境問題
Sun and Wind but No Water
成長の裏で環境への悪影響が出ている。大気汚染と水の汚染だ。中央からの生産割当をこなすために地元行政は罰金を払ってでも製造を続ける。だから政府を訴えるという市民活動家も出現した。杭州市の事例を見る。また、山東省徳州市の太陽光と風力による発電への取り組みを取材する。政府目標は、電力需要の15％以上を2020年までに再生可能エネルギーによる供給へと転換することだ。その取り組み姿勢は結果を出せるだろうか？