英語で学ぶ 医療先進国アメリカの健康情報番組
HEALTHLINE 2007 BEST SELECTION
HEALTHLINE 2007 BEST SELECTION
- 規 格： DVD(英語音声/英語字幕表示機能付)全6巻(各巻24分-25分)
チャプタメニュー/英文チャプターガイド付 - 制 作： 米国著名ケーブル局RLTV制作 2007年オンエア作品 米国FMG国際配給
- 本体価格： 6巻セット 165,000円 分売各巻 31,900円（価格改定 2022-07-01）
- 注文番号： GLH-008A
2017年9月に 米Newsy 傘下に入り益々期待が高まる米国著名ケーブル局RLTV制作オンエア。人気番組、ヘルスラインHealthLine の番組ホスト: ケヴィン・ソーデン医師と女声ナレーションの英語は、中高年層視聴者向け放送水準の聞き取りやすさ。医薬健康関連英語習得に好適です。
国を挙げて、肥満解消など切実な課題に取り組む、現代アメリカのマスメディアが担う啓発活動です。
１．PTSD: 心的外傷後ストレス障害研究に取り組む
PTSD: Post-Traumatic Stress Disorder
南北戦争復員兵の心の不調が記録されていたという20世紀医療先進国アメリカでは、ベトナム帰還兵のなかに悪夢・不眠に悩み、戦時経験フラッシュバック等の症状から自殺へといたる人々も出てきて社会問題化した。自然災害・テロ騒動などでも心の不調が生活に支障をきたす。その症状と治療法を紹介。米退役軍人省の取り組みも報告。
24分。
２．皮膚癌が高齢者の不安
Skin Cancer
ひと昔前の健康的な女性像のひとつ小麦色の肌。陽焼けに明け暮れていた娘も、もう80歳、皮膚科で基底細胞癌と診断された。専門医が原因、診断方法、治療について説明する。3つのタイプ（基底細胞癌、扁平上皮癌、メラノーマ）、早期発見のために自己診断の重要性とその方法、どのように紫外線から皮膚を守るかそして皮膚癌の切除の手順についても語られる。
24分。
３．所得格差と健康問題
Minority Health
大都会の高所得者層地区と川を挟む対岸。極貧あるいは低所得で暮らす人々の健康と栄養面で課題がある現実をレポートする。首都ワシントンの汚染が深刻な川の対岸、アナコスティア地区を取材。住民は、アフリカ系と中南米からのラティーノが多い。低所得と生活環境の悪さが食生活に影響している。
低価格帯の加工食品・食材に偏りがちで、運動不足などにより肥満・糖尿・高血圧など、生活習慣病の蔓延地区となってしまった。フードバンクなどの支援事業では追いつかないほどだという。
24分。
４．カイロプラクティック: その人気と利点を検証する
Chiropractic
ジムに通い鍛えた体でドラゴンボートレースを楽しむ中年女性。彼女を待ち受けたのは．．．。我が国では医療の類似行為・民間療法とされるが、アメリカでは理学療法と同じように厳しい学歴と資格を要求される医術だ。リハビリなどの産業分野は、ますます拡大する。コネティカット州ブリッジポート大学は、代替医療の学部と大学院を初めて設置した大学としての歴史を誇る。
25分。
５．動物媒介の感染症がヒトを脅かす
Zoonotic Viruses
エボラ出血熱、ZIKA熱、西ナイル熱などが話題となるなか、身近なペットたちや渡り鳥が、感染拡大に一役買っているとの報告もある。ゴルフ場からの帰り道で意識を失った男性。蚊に刺されての西ナイル熱感染という診断であった。
獣医師会会長や衛生昆虫学者などの研究者たちが、様々な動物からの感染症について、その危険因子、症状、予防法、そして治療法について語る。
24分。
６．手根管内の神経痛
Carpal Tunnel Syndrome
手首の不具合で悩むひとが診断を受けると、多くの場合「手根管」の狭いところが神経を圧迫している。手根管症候群という。その原因、症状、診断、そして治療について専門の外科医と理学療法士から話を聞く。内視鏡を使った手術により治療可能であるが、理学療法士による痛みを軽減する手首の向きなどの注意点を守ることで、楽になることも多いという。
24分。
ご注文について
本DVDは、学校・会社・図書館等で問題なく利用できる著作権許諾承認済商品です。個人のお客様には販売できません。
このため、ご利用者(ご購入者)、ならびにご利用場所について、ご注文時に確認させて頂きます。
ご注文は、お客様(ご選定の先生または事務ご担当者様)から、直接、弊社にメール・電話・FAXでご連絡をお願いたします。
本DVDは、学校・会社・図書館等で問題なく利用できる著作権許諾承認済商品です。個人のお客様には販売できません。
このため、ご利用者(ご購入者)、ならびにご利用場所について、ご注文時に確認させて頂きます。
ご注文は、お客様(ご選定の先生または事務ご担当者様)から、直接、弊社にメール・電話・FAXでご連絡をお願いたします。