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 「語学」は、耳から!!

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20 歴史 / 31 政治・法律 / 32 経済 / 39 国防・軍事 / 60 産業
(掲載のDVDタイトルは、学校・会社・図書館等向けの著作権許諾承認済商品です。個人のお客様には販売できません。)

00 新刊・新発売
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   2014年  

SO 「在庫限り」のDVD

07 ジャーナリズム・マスコミ
10 哲学   
14 心理学  
15 倫理学  
16 宗教   
20 歴史   
21 博物館学
29 地理・地誌・紀行

30 社会科学 
31 政治・法律
32 経済   
33 経営   
37 教育   
38 文化人類学
39 国防・軍事
41 数学
42 物理学  
43 化学
44 天文学・宇宙科学
45 地球科学・地学
46 生物科学・一般生物学
49 医学・薬学
49 2 看護・介護・福祉・栄養
50 技術・工学
59 家政学・生活科学
60 産業   

70 美術・建築
76 音楽・舞踏
77 演劇・映画
78 スポーツ・体育
79 諸芸・娯楽

80 言語学  
81 国語・日本語
83 英語   
84 ドイツ語  
85 フランス語
86 スペイン語
87 イタリア語
88 ロシア語
89 その他の諸言語
90 国文学・文学全般   
92 中国文学/その他の東洋文学
93 英米文学 
94 ドイツ文学
95 フランス文学
96 スペイン文学
97 イタリア文学
98 ロシア・ソヴィエト文学
99 その他の諸文学

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現代日本の形成過程 全52巻

  • 規  格: DVD(音声日本語版) 全52巻(各巻30分)
  • 制  作: 丸善出版株式会社 2015年 DVD版(VHS版 1994年)
  • 本体価格: 52巻セット 1,560,000円 各巻分売 30,000円
  • 注文番号: MP-1516 (1151640)

⇒ A3版 印刷用PDFファイルはこちらから(1913KB/別ウィンドウで開きます)



シリーズ紹介

 日本の近・現代史を映像で辿るシリーズです。 「政策過程」、「国際関係」、「インフラストラクチュア」、「産業発展」の4分野を各13巻の構成で解説をしております。

内容紹介
 明治維新から現代までの我が国の発展過程の中で、特に重要な転換点を未公開映像や当時のニュースフィルムを豊富に取入れ、4名の先生方が「政策過程」、「国際関係」、「インフラストラクチュア」、「産業発展」の4分野、各13巻をそれぞれ担当。単なる事実の羅列や、映像の垂れ流しといった編集手法を根本的に改め、事件や事象の深奥にある真実に焦点を当て、その背景をも客観的に解説します。

DVD版発行にあたって 丸善出版株式会社(平成26年12月)
 このビデオ版を発行したのは、1994年、平成6年のことでした。当時のカタログの「発行にあたって」の辞をみると、「海外渡航者が1000万人を超え、岩倉使節団の渡航から120年余」と、あります。それから約20年経った2013年の海外渡航者は1747万人(出典:法務省入国管理局「日本人出国者数」) を超えるまでになりました。
 この20年間は我が固においてはバブル経済が弾け、失われた20年と言われるように、混迷の時代でもありました。また、アジアの国々のパワーバランスも大きく変容しました。
 今一度、当時の辞に戻りますと、そこには「真の国際協調時代を迎えた現在、自国の歴史を正しく理解することは、これからを生きる私たちにとっての義務であり、使命であると考えます。そのことによってこそ、外国人との、延いては国家間の真の相互理解も可能となり、国際社会の中での日本の位置づけが、より鮮明な存在感を持ち得るのではないでしょうか。弊社は、そのような万感の思いを込めて、このビデオシリーズを企画し、制作しました。」とあります。そのことは、決して今も色あせることはありません。むしろアジア・太平洋地域での国家聞の摩擦や軋轢が高まっている現代においてこそ、当時以上にこの映像教材のもつ重要性が高まってきているのではないでしょうか? 実際、VHSで所蔵されている大学や高校、図書館等々からも、DVD版による発売を希望するたくさんの声を頂戴しています。
 そこで内容・価格はそのままで変更せず、この度DVD版を発売することと致しました。この「現代日本の形成過程全52巻」が一人でも多くの国際人の育成にお役立ていただけることを祈念致します。

企画・構成にあたって 五百旗頭 真(平成6年9月)
 映像によって現代日本の形成を知る、それがこの52巻のビデオの目指すところである。4人の編者は大学で教鞭をとるなかで、時として近現代史のビデオ教材が欲しいと思うことがあった。受講生との世代ギャップゆえである。編者たちは若い日々を過ごした60年代や70年代のことを「つい昨日のこと」のように生々しく覚えている。ところが学生たちは「記憶にありません」、さらには「生まれていません」とくる。百万語をつくして語らねばならず、万巻の読書を願わねばならないが、やはり百聞は一見に及ばぬ部分がある。映像は過去を現在形で明示しうる強力なメディアである。これにギャップを埋めていただけるのではないか。
 そう思って、ある20世紀の記録ビデオを見たが、映像記録を寄せ集め、適当に並べたに過ぎなかった。位置づけと意味づけを欠くため、画面は輝きを発しない。他方、あるドキュメンタリ一番組は、面白くはあるが、解釈が歪み、恥じらいもなく奇妙な味付けにふけっていた。もちろん、個々にいいものもあるが、全般的に信頼できるものはない。
 納得できるものを作っておきたい、政治・経済・国際と専門分野は違っても、等しく歴史を愛し現代日本への関心とどまることのない4人がそう同意した。大別して2つのねらいがある。国際社会のなかで日本がどう歩み、いかに現代を築いてきたか、大きな流れをとらえること、そして、個別分野のなかにある重要な問題に光ぞ投じ、それを全体史の表面に引き上げることである。マクロとミクロの双方から、現代日本の生まれる全体像とともに、微妙な味わい深い起伏を、限られた能力とリソースのなかで描き出そうとの試みである。
 何分、初体験である。学術的基盤に立ちながら、明快な切り口をもって鮮明な歴史像を語るのは容易でない。また、間違っても記録映像の切りはり羅列に終わらぬよう、各巻とも編者が肉声で語り解釈に責任をとることを申し合わせた。カメラという無機物に語り始めて、そのことに後悔もしたが。
 ともあれ世界も日本も「戦後体制」をあとに、定かならぬ新世紀へと雪崩れ込もうとする今日、映像と言葉によって20世紀の「現代」を自己確認する試みとして、これを問いたいと思う。

著者紹介(所属・役職は制作時(1994年 平成6年)のものです)
神戸大学法学部教授 五百旗頭 真 Makoto lokibe
大阪大学経済学部教授 猪木 武徳 Takenori lnoki
立教大学法学部教授 北岡伸一 Shinichi Kitaoka
東京都立大学法学部教授 御厨 貴 Takashi Mikuriya




1.決定的瞬間でたどる政策過程 全13巻

  • 規  格: DVD(音声日本語版) 全13巻(各巻30分)
  • 制  作: 丸善出版株式会社 2015年
  • 本体価格: 13巻セット 390,000円 各巻分売 30,000円
  • 注文番号: MP-1516A (1151693)

著者紹介: 神戸大学法学部教授 五百旗頭 真 Makoto lokibe
1943年、兵庫県に生まれる。67年、京都大学法学部卒業。69年、同大学大学院修士課程修了。広島大学助教授、ハーバード大学、ロンドン大学客員研究員などを経て、81年より神戸大学法学部教授。専攻は、日本政治外交史、日米関係。
このビデオ制作以降は、日本政治学会理事長、防衛大学校校長などを歴任し、現在(2014年)、熊本県立大学理事長。
(所属・役職は制作時(1994年 平成6年)のものです)

【内容紹介】
この分野では「政策過程」について取り上げております。


第1巻 国際社会の中の近代日本〜黒船体験と岩倉使節団体験〜 1151641

1853年、アメリカ東インド艦隊司令長官ペリー提督率いる四隻の黒船が来航し、日本はその圧倒的な技術力と軍事力を目の当たりにする。さらに明治四年、新政府は岩倉具視を特命全権大使とする主要メンバーを欧米視察に派遣し、その西洋文明の強大さに驚愕する。この二つの原体験、つまり「黒船体験」と「岩倉具視使節団体験」が、その後の日本を発奮させ、近代化の道を邁進させることになる。

第2巻 パリ講和会議〜五大国の栄光と挫折〜 1151642

第一次世界大戦は、初の世界戦争であった。それは3つの顕著な面を持った世界戦であったと言えよう。それはまず第一に技術革新、第二に大衆化、第三に国際化である。この様な前代未聞の世界大戦の戦後処理を行う場であるパリ講和会議もまた、世界が経験する初の国際会議であった。そして、五大国の一員として臨んだ日本も含め、すべての参加国が挫折感を味わう。

第3巻 ワシントン会議と日米協調 1151643

原敬は、ワシントン会議を協調路線への転換の好機と考え、全権に海軍大臣加藤友三郎、駐米大使幣原喜重郎を送った。加藤は軍縮の実現に向け、力強いリーダーシップを発揮し、英米日の主力艦の保有率を5:5:3とすること、また以後10年間は主力艦を建造しないという条約に調印した。これより日本はいわゆるワシントン体制下の不可欠のパートナーとして日米協調路線を歩み始める。

第4巻 ロンドン軍縮会議〜国際協調の狭い稜線〜 1151644

1930年、米、英、日の3国間で条約は締結された。日本の軍艦(補助艦)保有数対米6割を主張する米国と7割とする日本の主張とはかけ離れていたが、地道な交渉の末、69.75という数字を勝ち得た。にもかかわらず統帥権干犯という問題が起きる。それが原因で右翼青年により浜口は狙撃され、よく1931年死亡する。国際協調の狭い稜線の上を渡ろうとしていた日本は、戦争の淵へと転落してゆく。

第5巻 満州事変 1151645

1931年9月19日、板垣大佐、石原中佐ら関東軍幕僚たちは、奉天郊外の柳条湖付近で満鉄線路を爆撃すると、これを張学良軍による犯行として、その兵営を攻撃した。満州事変の勃発である。1932年1月、反日運動は中国全土に広がり、翌2月、国際連盟はリットン卿を団長とする調査団を派遣するが、3月、関東軍は清国最後の皇帝宣統帝溥儀を執政の座に据え、満州国の建国を宣言する。

第6巻 軍部支配〜失われた可能性〜 1151646

満州事変後、陸軍上層部には<皇道派>と<統制派>の対立が進行する。この陸軍上層部エリートたちの抗争とは別に、青年将校らが、昭和維新を叫んで次々にグループを作って行動を起こす。青年将校は<皇道派>に親近感をもって、真崎大将らを担ごうとし、両者に対して<統制派>が弾圧を試みるという構図となった。そして、ついに、二・二六事件が勃発する。

第7巻 三国同盟〜国際認識の差が生む悲劇〜 1151647

1940年9月27日、日独伊三国同盟が調印された。松岡外相は、アメリカとの戦争は避けるべきだとの認識を持っており、三国同盟は、対米交渉力を高める手段と考えていたのである。一方、アメリカでは、親独派と親英派が対立していたが、親独派である陸軍戦争計画課長、ジョージ・ストロングは、調査団をヨーロッパ全土に派遣し、その結果、ドイツと組むべきではないとの結論に達していた。

第8巻 日米開戦〜破局〜 1151648

1941年3月、外務大臣松岡洋右は、ベルリンを訪れたヒトラーと会談を行う。松岡は、三国同盟にソ連を加えた4国同盟を結び米英を牽制し、日中戦争を有利に終了させたいと考えていたが、ヒトラーは松岡の構想に興味を示さなかった。その時既にヒトラーは対ソ連を決意、5月15日の開戦をめざして密かに大兵力の集結を進めていたのである。

第9巻 終戦への道 1151649

1942年夏、日本が優勢に戦局を進める中、アメリカ国務省内に戦後計画のために作られた特別調査部の中に極東班が設置され、早くも日本の占領政策の研究が着手された。この極東班には数少ない知日派の人々が集められた。奇襲攻撃を行った日本に対する敵愾心が米国内にみなぎる中で、日本人や日本の文化・歴史に理解を持つこれらの知日派の人々が占領政策の原案を起草することになる。

第10巻 マッカーサーの日本〜終戦後の最高権力〜 1151650

マッカーサーがマニラで用意した「ブラックリスト作戦」に基づき、完全武装のアメリカ兵が上陸した。死闘の末、出会ったアメリカ兵と日本国民。それは日本史上、はじめての日米両国民の大規模な接触であったが、陽気なアメリカ兵の素顔に日本人は驚かさせる。1945年8月30日、連合国最高司令官マッカーサーが愛機パターン号から降り立った瞬間こそが、この劇的な出会いの象徴であった。

第11巻 戦争の教訓〜通商国家としての国際復帰:第一部〜 1151651

1945年8月15日は日本にとってあの「黒船」体験に続く第二の原体験とも言えるものであった。つまり戦後日本の原体験は敗戦体験であった。戦前日本の軍事的発展主義は悲惨な終末を迎え、この決定的な国民体験は戦後日本の生き方を方向づけずにはおかなかった。日本国民のうちに非軍事的な生き方を求める機運が高まってきたのである。それが、戦後の諸改革を受け入れていく土壌となる

第12巻 戦争の教訓〜通商国家としての国際復帰:第二部〜 1151652

戦後政治には3つの流れがある。第一に、占領初期に高まった社会党を中心とする革新陣営の路線であり、戦争への反省にたって軍国主義と国家主義を厳しく批判し平和と民主主義を追求する立場であった。第二に1950年に高まる伝統的国家主義路線である。第三は、占領後半期に主流となる経済中心主義の路線であり、自由主義体制の中で通商国家としての発展を求める立場であった。

第13巻 戦後日本の展開と終焉 1151653

1960年代の高度経済成長の中で、経済国家・通商国家としての戦後日本の姿が明らかになった。臨海工業地帯が次々に作られ、東海道新幹線が開通し、東京オリンピックが開催された。企業戦士としてひたすら働き続ける日本人も、マイホーム主義と呼ばれる様に、生活を楽しむことができる様になった。戦後日本に経済主義が定着したのである。



2.近代日本が遭遇した国際関係 全13巻

  • 規  格: DVD(音声日本語版) 全13巻(各巻30分)
  • 制  作: 丸善出版株式会社 2015年
  • 本体価格: 13巻セット 390,000円 各巻分売 30,000円
  • 注文番号: MP-1516B (1151694)

著者紹介: 立教大学法学部教授 北岡伸一 Shinichi Kitaoka
1948年、奈良県に生まれる。71年、東京大学法学部卒業。76年、同大学大学院博士課程修了。プリンストン大学客員研究員などを経て、85年より立教大学法学部教授。専攻は日本政治史。
このビデオ制作以降は、東京大学法学部教授、国際連合日本政府代表部次席代表・特命全権大使、政策研究大学院大学教授などを歴任し、現在(2014年)、国際大学学長、政策研究大学院大学学長特別補佐・特別教授。
(所属・役職は制作時(1994年 平成6年)のものです)

【内容紹介】
この分野では「国際関係」について取り上げております。

第14巻 昭和天皇と外交 1151654

大正天皇の第一迪宮裕仁親王は、1916年皇太子となり、称号も次代の天皇たる東宮に改められた。当時、世界は第一次世界大戦のさなかにあり、日本もこの大戦で日新・日露戦争で得た大国の地位をさらに高めようとしていた。次の天皇となる皇太子には、国際情勢に対する知識が不可欠であった。原敬首相は、皇太子の外遊を計画し、山縣、松方、西園寺の3元老もこの計画を指示した。

第15巻 日米首脳会談 1151655

日米首相外交の先駆けとなったのは、明治維新後間もない1873年に派遣された大型使節団岩倉ミッションであった。岩倉具視等、明治政府の最高首脳部が、欧米視察の最初にアメリカを訪問し、大統領とも会見したのである。アメリカからは、1879年グラント元大統領が来日している。かつて岩倉使節団を歓待したグラントは、近代日本のいわば最初の国賓として来日し、明治天皇とも会談した。

第16巻 大使たちの日米関係 1151656

日米関係の中で、最初の外交官として日本に赴任したのはタウンゼント・ハリスであった。ハリスは1856年、駐日総領事として着任し、59年には初代全権公使となった。一方、初代駐米日本公使は森有礼であった。幕末に薩摩からイギリスに派遣された留学生であった森は、その才能を買われ、1870年、23歳の若さで公使に起用された。1871年、森は米国にて岩倉使節団を迎えることになる。

第17巻 沖縄と安保 1151657

沖縄本島が琉球王国の下に統一されたのは15世紀のことといわれている。琉球王国は明国に朝貢を送り、冊封を受けていた。その後1609年、薩摩の島津氏は兵を起こし、琉球を征服した。しかし、島津氏は、朝貢貿易の利益を維持するため、明国に対しては琉球が薩摩の支配下にあることを隠し続けた。琉球はまた、西太平洋の進出を目指す国々にとっても重要な位置にあったのである。

第18巻 日本とソ連 1151658

1855年、日本とロシアとの間で日露和親条約が結ばれた。この時、ロシアとの国境を千島列島においては択捉島とウルツプ島との間とし、樺太については、特に国境線を定めなかった。明治政府にとって樺太の帰属問題は外交上の大きな課題の一つであったが、1875年、榎本武揚により千島樺太交換条約が結ばれ、日本が樺太をロシアにゆずる代わりに千島列島すべてを領収することで決着がつけられた。

第19巻 日本と東南アジア 1151659

20世紀初頭、東南アジアは米や砂糖・麻・ゴムなどを供給する植民地として西欧列強の支配下にあった。当時の日本は、日清戦争後、台湾を領有し、初の植民地統治に乗り出したばかりであった。ところが、1904年、日露戦争で大国ロシアに勝利したことが小さな島国への評価を一変させることになる。同じアジアの中で独立を保って近代化を推進する日本に東南アジアの関心は集中した。

第20巻 日本と中国 1151660

鎖国政策をとっていた江戸時代にも、中国との貿易は頻繁に行われていた。19世紀に入ると、両国はそれぞれ西欧列強のアジア進出に対応を迫られることになる。中国では、1840年代から50年代にかけて、アヘン戦争、太平天国の乱、アロー号事件と戦乱が打ち続き、清国は弱体化していった。一方日本は、1853年の黒船来航の衝撃による混乱を短期間で収集し、近代化への道を歩み始めた。

第21巻 台湾 1151661

日本が台湾に関わりを持つようになったのは、1874年の台湾出兵に始まる。これは、1871年に台湾の海岸に漂着した琉球漁民54名が現地住民に殺害されたため、西郷従道を総帥とする日本軍が出兵した事件であった。その後21年を経た1895年。日清戦争で清国に勝利した日本は、下関講和会議において台湾を獲得。早速台北に台湾総督府を置き、初めての植民地統治を開始した。

第22巻 朝鮮〜和解への長い道程〜 1151662

19世紀中頃、日本と朝鮮両国はともに開国を迫る西欧の脅威にさらされるが、その対応は全く対照的であった。日本は開国し、明治維新という国内改革を行い、西欧の制度や文化を積極的に受け入れた。一方朝鮮は強硬な鎖国政策で対抗した。近代国家への道を歩み始めた日本は、朝鮮へ開国を迫ったがこれを拒絶されると、国内では朝鮮への軍事進出を主張する征韓論が高まった。

第23巻 満州 1151663

中国東北部、この地域はかつて日本では、「満州」、英語圏では「マンチューリア」と呼ばれていた。この満州に日本が深く関わるようになったのは日露戦争以後のことであるが、それ以後はロシアが鉄道の建設を足がかりに勢力を誇っていた。1900年、外国勢力の排除を叫ぶ義和団事件が起こると、ロシアは満州の治安を維持するという名目で10万を越える大軍を派遣し、事実上満州を占領するに至った。

第24巻 海軍〜太平洋をめぐる日米関係〜 1151664

1853年、ペリー提督率いるアメリカ艦隊の浦賀来航は日本に大きな衝撃を与えた。海軍力の必要性を痛感した幕府は、早速通商関係を維持していたオランダに協力を依頼し、軍艦を入手、長崎に海軍伝習所を開設した。勝海舟を始め、幕府・諸藩から参集した百数十名がオランダ人の指導で、蒸気船の操船技術の修得に励み、その技術は後に、臨海丸の太平洋横断や函館戦争での操船に生かされる。

第25巻 自動車と日本人 1151665

自動車の普及が始まるのは大正時代のことである。第一次世界大戦以降、自動車は戦争の中で重要な役割を果たすようになる。日本陸軍も1918年には自動車部隊を設立し、シベリア出兵ではトラックを使用した。関東大震災後の復旧作業のため大量の自動車が投入されたが、これを供給したのは、ヘンリー・フォードの大量生産方式によって自動車王国となっていたアメリカであった。

第26巻 戦争と日本人 1151666

1873年徴兵令が発布され、東京・大阪・熊本など全国6カ所に鎮台が設置された。同年、征韓論を契機に明治政府は分裂し、これ以後、政府に不満を持つ士族の反乱が相次ぐが、いずれも政府軍に鎮圧された。そして、1877年、最強の薩摩武士団が立ち上がった西南戦争も、政府軍の勝利に終わった。武士の時代は終わったのである。



3.我々の創った社会資本・都市・制度 全13巻

  • 規  格: DVD(音声日本語版) 全13巻(各巻30分)
  • 制  作: 丸善出版株式会社 2015年
  • 本体価格: 13巻セット 390,000円 各巻分売 30,000円
  • 注文番号: MP-1516C (1151695)

著者紹介: 東京都立大学法学部教授 御厨 貴 Takashi Mikuriya
1951年、東京に生まれる。75年、東京大学法学部卒業。東京都立大学助教授、ハーバード大学客員研究員などを経て、88年より東京都立大学法学部教授。専攻は日本政治史。
このビデオ制作以降は、政策研究大学院大学教授、東京大学先端科学技術センター教授などを歴任し、現在(2014年)、放送大学教養学部教授。
(所属・役職は制作時(1994年 平成6年)のものです)

【内容紹介】
この分野では「インフラストラクチュア」について取り上げております。

第27巻 鉄道〜目に見える近代化〜 1151667

明治政府は近代化を推進するためにまず鉄道の導入を考えた。富国強兵の政策の実現のためにも大量に人と物を移送できる鉄道は是非とも必要であった。明治2年には、「鉄道建設の建議書」が出され、明治5年には早くも新橋〜横浜間を、明治天皇を乗せたお召し列車が走ることになる。以後、井上勝鉄道頭の指揮のもとに鉄道建設は急ピッチで進められ、明治22年7月には、東海道本線が全通する。

第28巻 道路〜ぬかるみから高速道路まで〜 1151668

明治維新によってあらゆる面での近代化が一斉に進められてゆく。しかし鉄道が運輸交通手段として、シンボリックな意味あいを持ち、華やかなスポットライトを浴びたのに対して、道路は技術革新のモチベーションを持たなかったため、当初は江戸時代と変わらぬ状態であった。しかし、産業の発達に伴い物資や人の輸送・運行が飛躍的に増加し、道路整備の必要性が求められるようになる。

第29巻 小学校〜人材育成と近代化〜 1151669

わが国の小学校教育は1872年の学制頒布に始まる。さらに1886年、小学校令が頒布され、義務教育としての初等教育が開始された。もっとも、それ以前、江戸時代にも寺子屋があり、初等教育施設の基盤はすでに確立していたといってよい。ただし、寺子屋は私塾であった点が、後の小学校とは異なる。政府がいち早く教育問題に手を付けたのは、人材育成が国家の礎となると考えたからである。

第30巻 住宅〜生活様式の変遷〜 1151670

明治維新による近代化は、鉄道・治水・工場・学校などの各種インフラストラクチュアの整備を推進することになった。しかし、富国強兵の国是に象徴されるように、国民の生活、とりわけ居・食・住ということでいえば、住宅に関してはもっとも遅れて取り組まれたといわざるを得ない。わが国における本格的な住宅開発が起こったのは、明治も終わり大正時代に入ってからのことであった。

第31巻 東京〜都市計画と都市の変遷〜 1151671

後藤新平の「8億円計画」と「帝都復興計画」はどの様に立案され実行されたのか。また戦後の民主化された地方選挙体制の下で行われた都知事選で当選した保守系の安井誠一朗が担った戦後復興はどの様に行われたのか、その成果と、それが生み出した諸問題を分析する。さらに、東京オリンピック時の東龍太郎、初の革新都政を実現した美濃部亮吉、マイタウン東京構想の鈴木俊一らの都政をみていく。

第32巻 国土開発〜災害と開発〜 1151672

国土開発は、その時代毎に異なった意味を持つ。例えば、昭和初期から10年台にかけてのそれは、植民地経営のための産業基盤の整備を意味したし、昭和20年代は戦災からの復興と自然災害からの対応が急務となり復興に必要なエネルギー確保のため、日本各地で電源開発が急がれた。高度成長期に入ると昭和37年、池田内閣は、国土総合開発計画法に基づく全国総合開発計画をスタートさせた。

第33巻 官僚 1151673

昭和12年7月。日中戦争が勃発した。6月に成立したばかりの第一次近衛内閣は戦争拡大を望まなかったにもかかわらず、戦火は中国全土に広がった。以後展開される戦時体制において産業界の統制に腕を振るうことになるのが、近衛内閣に商工大臣として入閣した商工省出身の吉野信次と、当時満州に渡っていた商工官僚岸信介ら革新官僚と呼ばれた当時の若手官僚であった。

第34巻 戦後政党史〜55年体制の成立まで〜 1151674

太平洋戦争終了直後から新しい政党結成を目指す動きは急速に活発化し、昭和21年4月の総選挙までに全国に364にも及ぶ政党が結成された。中でも戦時体制下、大政翼賛会、翼賛政治会、大日本政治会という議会の主流に抵抗し、少数ながら反対派としての姿勢を貫いた旧政友会の鳩山らは日本自由党を、旧社会大衆党は日本社会党を結成する。

第35巻 スキャンダルと政治 1151675

明治・大正時代より、政界と財界との癒着は、しばしば問題とされてきた。山縣有朋や井上馨等も議会で追求されたことがあったが、それによって政府が倒れるという事態には至らなかった。やがて昭和に入り、内閣を揺るがす大事件にまで発展したのは、五・一五事件後の斉藤内閣における帝人事件であった。戦後は芦田均逮捕に至った昭和電工事件、吉田内閣をゆさぶる造船疑獄が起こる。

第36巻 自民党政権〜55年体制下の首相たち〜 1151676

昭和31年12月、自由民主党初代総裁鳩山一郎は、念願の日ソ国交回復の達成を花道に政界を引退した。鳩山の後継者となった石橋湛山は病に倒れ、岸信介が総理総裁の地位につく。岸内閣は、親米的政策に転換。日米新時代をうたい防衛力の強化などを打ち出した。55年体制といわれる時代を駆け抜けた首相たちと、その政権を描出する。

第37巻 イベント 1151677

日本が、組織された近代的博覧会と最初に出会うのは1862年にロンドンで開催された万国博覧会であった。時あたかも江戸時代末期にあたり、国家としての参加はしなかったものの、福沢諭吉等の視察団が会場を訪れ、西洋文明の成熟と博覧会の意義にふれた。1877年には富国強兵の下、内国勧業博覧会が開催され、以後その性格を変えながら、さまざまな博覧会やイベントが行われるようになる。

第38巻 天皇と皇室 1151678

1989年1月。20世紀を生きる日本人の心に大きな影響を与え続けた昭和天皇が崩御した。明治維新から第二次大戦の敗戦まで、天皇と皇室は近代国家としての、大日本帝国の発展の象徴であり、敗戦は国民統合の象徴となった。日本にとっても、また皇室にとっても激動の時代となった昭和という時代。国家と国民に多大な影響を与えた天皇の足跡を大正、昭和を通してたどる。

第39巻 警察 1151679

太平洋戦争が終結し、連合軍による占領が始まり、いわゆる民主化が各方面で推進され始める。民主化の対象には警察制度も含まれた。すなわち警察は内務省の管轄から分離、警察庁という機関の基、中央の国家警察と各県単位の地方警察に区分された。当時の言葉で言う「民主警察」の誕生である。主に戦後の事件史に沿って、警察の歴史を追う。



4.産業化の現在―戦前の到達と戦後の成熟 全13巻

  • 規  格: DVD(音声日本語版) 全13巻(各巻30分)
  • 制  作: 丸善出版株式会社 2015年
  • 本体価格: 13巻セット 390,000円 各巻分売 30,000円
  • 注文番号: MP-1516D (1151696)

著者紹介: 大阪大学経済学部教授 猪木 武徳 Takenori lnoki
1945年、滋賀県に生まれる。68年、京都大学経済学部卒業。74年、マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了。同年、大阪大学助教授。87年より大阪大学経済学部教授。専攻は、労働経済学、経済思想。
このビデオ制作以降は、国際日本文化研究センター教授、同所長、日本経済学会会長などを歴任し、現在(2014年)、青山学院大学国際政治経済学部特任教授。
(所属・役職は制作時(1994年 平成6年)のものです)

【内容紹介】
この分野では「産業発展」について取り上げております。

第40巻 エネルギー革命 1151680

明治5年に蒸気機関車が新橋〜横浜間を走った。またそれ以前より造船技術の中にも蒸気機関が取り入れられていた。これら動力用蒸気を発生するボイラーの燃料としては、石炭が重要な役割を果たした。蒸気の次にエネルギーとして登場したのが、電気やガスであるが、産業の分野での蒸気機関から電動機への転換は、明治末から大正初めの10年間程で急速に進んだ。

第41巻 農村と農業 1151681

日本の農業と食糧管理の歴史の中で、ひとつの重要な時代を画する法律は1921年4月に公布された米穀法である。この法律は、米穀需給の調整を目的とし、米穀市場に政府が介入する必要があると判断されたために生まれたものである。また、戦後に行われた農地改革も革命的な改革であった。この食糧管理と農地改革を中心に農村と農業の変革を考察する。

第42巻 都市の生活 1151682

都市に住む人々は、伝統や親族関係に束縛されず、また人口集中が生み出す固有のスタイルを持っている。明治以降、西欧からの文物の本格的流入に始まり、政治・経済の発展や戦争、急速な技術とメディアの革新などのファクターによって、主として受容力の高い中産階級を中心とした日本の都市生活が、どれほど大きく変化していったのかをたどってゆく。

第43巻 労働争議 1151683

労働組合とは、労働者が、自発的に組織する団体である。また、その目的が労働条件や生活改善であるから、政治的、宗教的な目的で団結し、行動するような団体は労働組合とは言えないであろう。1897年に長崎の高島炭坑で、ついに労働者の不満が爆発した。以後、どの様な分野で労働争議が多発したかをみてゆく。

第44巻 移民〜日本の国際人口移動〜 1151684

明治に入り、海外への渡航者や外国からの入国が比較的自由になるとかなりの日本人が海外へ出てゆくようになる。明治時代のハワイ移民からブラジル移民への移行、満州事変以後の満豪開拓団に見られる戦争による海外流出や戦後の復員など、さまざまな理由による、人口の移動を考察する。

第45巻 大学・研究所・シンクタンク〜官と民の競争〜 1151685

知識を探求し、それを実際の産業活動に、どの様な形で利用するかということは、経済発展にとって重要なことである。そこで、高等教育、あるいは研究などが近代日本において、どの様なシステムの下で行われ、研究者をどの様に育成し、再生産を行ったのかを、国の管理・運営、民間活力、国と企業の競争・協力、の3つの視点から考察する。

第46巻 余暇と娯楽 1151686

茶の間にラジオが登場したのは1925年のことである。この頃から大衆雑誌が数多く創刊され始め、人々の日常生活に至る余暇や娯楽が、メディアの送り出す「流行」に添った形で現れ始めた。同じ頃、関西では阪神急行電鉄が沿線の住宅開発を開始し、温泉や遊園地、劇場等、総合的な娯楽設備の開発にも乗り出す等、私鉄会社が沿線を利用し、生活スタイルと娯楽を演出するという図式が生まれた。

第47巻 産業と公害・環境 1151687

公害問題は、人間の産業活動が工場システムの中で火を用い、鉱物の発掘等を大規模に開始した時点から、その産業活動に伴う副産物という形で発生してきた。戦後の足尾鉱毒事件や別子鉱山事件、戦後の様々な公害事件と、それらに対する対策を、特に官営工場と、特に官営工場と民間企業の意識の違いに着目しながら、考察する。

第48巻 金解禁〜関東大震災から昭和恐慌へ〜 1151688

第一次大戦が終了したとき、主要諸国は金本位制からの離脱を始めるが、再び金本位制に復帰しようとしたとき、どの様な形で戻るかという点に関して、いくつかの国が政策上の誤りを侵した。関東大震災から昭和恐慌、そして2・26事件へと、日中戦争が始まる前の日本の激動期を、金本位制の崩壊という視点から考察する。

第49巻 日本の技術革新〜航空機・新幹線・自動車〜 1151689

戦前の航空機(ゼロ戦)開発に携わった技術者が、戦後その技術を新幹線として再開発させたように、時に、技術の移転が人の移動を伴い、そのことが産業発展に決定的な役割を果たす場合がある。早い時期に日本が独創的な技術を発揮した3つの輸送機器に焦点を絞って、これらの産業がいかに発展を遂げたかを見てゆく。

第50巻 日米経済摩擦〜繊維・鉄鋼・エレクトロニクス〜 1151690

経済の成長は産業の中でどの産業が表舞台で主役を演じたか、その主役の交代劇でもある。また、ある産業が国内のみならず、外国においてもシェアを拡大すると当然のことながら経済摩擦を生じることになる。この主役を演じる産業と、摩擦を起こす産業は重複する場合が多いがこの巻では日本の経済成長を支えてきた産業が経済摩擦の回避のために、いかに輸出の自主規制を行ってきたかを観てゆく。

第51巻 経営技術〜産業と人的資源〜 1151691

同一の機械設備であっても、その生産性を上げるためには、労働力の質やそれを使いこなしてゆく技術、あるいは工夫や改善が重要な役割を果たす。こうした生産性の向上のための人材利用に関する技術を広く経営技術と呼ぶことにして、この経営技術が日本の場合諸外国に比べて、どのような特色を持っているのかをみてゆく。

第52巻 都市社会の技術 1151692

近代都市の貴重な地上空間は、高層ビルや舗装された道路、公園をはじめとする公共施設など美しく巨大な建築物におおわれている。しかし、一般の人々の目につかない地下では、様々な形の空間利用が進んでおり、都市社会が生みだす混雑の解決や、余剰排出物の処理が行われている。その中で、代表的な3つの問題、つまり、地下鉄の建設、下水道、ごみ処理の解決法の歴史を見る。



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